論文集『Journal of Architectural Informatics Society』投稿規程

改正 2024/3/25

[1] 投稿資格

投稿資格は、筆頭著者が投稿から採択結果を経て掲載されるまでの間、建築情報学会の会員であることとする。共著の場合、筆頭著者以外は会員であることを条件としない。

[2] 投稿方法

原稿は電子投稿とし、PDFファイルを投稿システムに提出する。投稿方法は、「投稿原稿作成要領(Research Article、Review)」および「投稿原稿作成要領(Short Communication)」で定める。

[3] 原稿の内容

情報技術・理論と建築・都市の関係に関する知の共有と体系化に資するものとする。著者は、投稿時に、以下に示す論文のタイプ、カテゴリー、および査読結果の言語の希望(日本語か英語)を申告する。

[4] 論文のタイプとカテゴリー

投稿論文のタイプは日本語でいう原著論文、総説論文、短報 といった区別であり、それらを表1に示す。さらに、論文の性格(理論的か実践的かなど)を示す属性としてカテゴリーを設定している。それらを表2に示す。カテゴリーは主に査読の際の評価の方針を設定するために用いられる。

表1 論文のタイプ
タイプ 内容 本文の言語と字数
Research Article オリジナルの研究について論じた論文(原著論文) 英語
4000-10000 words
Review 建築情報学に関わる研究結果の概要や評価をまとめ、過去に発表された研究論文の二次的な情報源となる論文(総説論文) 英語
4000-10000 words
Short Communication オリジナルな研究成果をより短くまとめた論文(短報) 英語
2000-4000 words
日本語
5000-10000 文字
表2 論文のカテゴリー
Ⅰ 理論・技術論文 建築情報学に関わる完成度および信頼性の高い研究について論じたもの タイプ*:A,S
Ⅱ 実践・応用論文 建築情報学に関わる実践的な試みや応用について論じたもの。多様な技術や知識、他の研究に展開可能な議論を含み、当学会が認める意義のあるもの タイプ*:A,S
Ⅲ コンセプト論文 斬新な発想による新たな概念や手法を提示するもので発展性があると判断される先端的な研究について論じたもの タイプ*:A,S
Ⅳ レビュー論文 建築情報学に関わる研究結果の概要や評価をまとめ、過去に発表された研究論文の二次的な情報源となるもの タイプ*:R
カテゴリー 内容 タイプ*
理論・技術論文 建築情報学に関わる完成度および信頼性の高い研究について論じたもの A,S
実践・応用論文 建築情報学に関わる実践的な試みや応用について論じたもの。多様な技術や知識、他の研究に展開可能な議論を含み、当学会が認める意義のあるもの A,S
コンセプト論文 斬新な発想による新たな概念や手法を提示するもので発展性があると判断される先端的な研究について論じたもの A,S
レビュー論文 建築情報学に関わる研究結果の概要や評価をまとめ、過去に発表された研究論文の二次的な情報源となるもの R

*A: Research Article, R: Review, S: Short Communication

[5] 原稿の基本的要件

投稿原稿は、他の査読のある学術雑誌に未掲載かつ著作権の問題が無いもので、建築情報学の趣旨を十分理解した内容で学術上または応用上価値のあるものとする。抄録以外の言語は英語とするが、Short Communicationは日本語でもよい。原稿は、Research ArticleとReviewは本文で4,000~10,000ワードを、Short Communicationは本文で2,000~4,000ワード(日本語の場合は5,000~10,000文字)を目安とし、投稿原稿作成要領に従って記述されていなければならない。連続して数編応募する場合には、各編がそれぞれ完結したものとする。連続した数編を応募する場合には、先の編の採用通知後に続編を応募する。

[6] 著作権

他誌や書籍に掲載されている図表や写真等を使用する場合は、著者の責任においてしかるべき手続きを行い、原稿本文中に引用・転載の旨を記載すること。本論文誌に掲載された論文の版権は、建築情報学会に帰属する。本論文誌に掲載するすべての論文にクリエイティブコモンズ表示-継承4.0国際(CC BY-SA 4.0ライセンス)を付与する(CC BY-SAライセンスは、原作者のクレジットを表示し、改変した場合には元の作品と同じCCライセンスで公開することを主な条件に、営利目的での二次利用も許可されるCCライセンスである)。

[7] 投稿料及び掲載料

現時点では投稿料は無料とする。採用された原稿は1件30,000円の掲載料を徴収する。

[8] 審査

2名の査読者の査読書が返送された時点で 、論文の採否を論文編集小委員会が査読の判定基準に基づいて、「採用」、「条件付き採用」、「再査読」、「不採用」のいずれかを決定し、その結果について論文編集小委員会から投稿者にメールで通知をする。
査読の結果が「条件付き採用」もしくは「再査読」となった論文については、開示が著者に通知されてから1か月以内に修正稿が提出されない場合は著者がその原稿を取り下げたものとみなす。なお、修正稿は修正原稿と査読書に対する回答を一体化したPDFを論文編集小委員会の指示に従って提出する。
「条件付き採用」に対する修正稿の確認は論文編集小委員会が行い、査読書への対応が不十分な場合は投稿者に差し戻すこともある。差し戻しの通知は論文編集小委員会から投稿者にメールで行い、投稿者は差し戻しの通知を受けてから2週間以内に再修正稿を提出しなければならない。
「再査読」に対する修正稿の確認は1回目の査読を行った査読者が行う 。2名の査読者の査読書が公開された時点で、論文の採否を論文編集小委員会が査読の判定基準に基づいて、「採用」、「条件付き採用」、「不採用」のいずれかを判定し、その結果について論文編集小委員会から投稿者にメールで通知をする。
査読の結果が「不採用」となった論文、および査読を受けた後に取り下げた論文を再投稿する場合は、再投稿であることを投稿時に申し出る。査読にもとづいた修正を行わずに再投稿することは認めない。

[9] 校正

論文編集小委員会の審議を経て、訂正や取り下げを認めることがある。「論文集の訂正、取り下げに関する運用要領」による。

[10] 投稿期日

投稿は随時受け付ける。
投稿締切を次のように定め、論文編集小委員会は投稿締切後に、投稿締切までに投稿された論文に対して査読者の選任を行う。
投稿締切:1月10日、4月10日、7月10日、10月10日。

[11] 二重投稿について

投稿原稿が論文審査を伴う刊行物に投稿された論文あるいは投稿中の論文と内容が同一の場合、二重投稿とみなし不採録とする。後日に二重投稿が判明した場合は、論文編集小委員会の判断で取り下げる。査読のある学術雑誌以外への投稿や発表は、研究の途中経過報告とみなし、二重投稿の対象としない。

以上